「ラフォーレ原宿」(森ビル)のラジオCMがおもしろい [どう受け止めたらいいのか]
何気なくラジオ(J-wave)を聞いていたら流れて来たCM。。。。
「妹が言っていたんだけど、最近の10代ってCD買ったことないらしいよ」
「えぇー、音楽聞いてないってこと?」
「わかんない」
「あと、10代の間でフィルムカメラがはやっているんだって。現像まで写真が見れないのがおもしろいぃって」
「えぇー、なに、その逆の発想」
「で、出来上がった写真をスマホで撮ってSNSであげるらしいよ」
「はぁ?じゃぁ、最初からスマホで撮れよぉ」
「あと、2000年より前に生まれた人のことを1000年代の人って言うらしいよ」
「1000年代?ってことは私たちは戦国武将と同じ括り?」
「うん。つまり家康、謙信、私たち」
「えぇぇ~」
「あと、最近の10代」
「こわいこわいこわい、もう聞きたくない」
「ラフォーレ原宿で服買うらしい」
「えっ?一緒じゃん。うちらの若い時と」
そして、
「今も昔も変わらないトレンドの最先端、ラフォーレ原宿」
というナレーションが付きます。
~ジェネレーションギャップ篇 - J-WAVE放映中の森ビルのラジオCMより
https://www.mori.co.jp/radio_cm/
思わず笑ってしまいました。
「妹が言っていたんだけど、最近の10代ってCD買ったことないらしいよ」
「えぇー、音楽聞いてないってこと?」
「わかんない」
「あと、10代の間でフィルムカメラがはやっているんだって。現像まで写真が見れないのがおもしろいぃって」
「えぇー、なに、その逆の発想」
「で、出来上がった写真をスマホで撮ってSNSであげるらしいよ」
「はぁ?じゃぁ、最初からスマホで撮れよぉ」
「あと、2000年より前に生まれた人のことを1000年代の人って言うらしいよ」
「1000年代?ってことは私たちは戦国武将と同じ括り?」
「うん。つまり家康、謙信、私たち」
「えぇぇ~」
「あと、最近の10代」
「こわいこわいこわい、もう聞きたくない」
「ラフォーレ原宿で服買うらしい」
「えっ?一緒じゃん。うちらの若い時と」
そして、
「今も昔も変わらないトレンドの最先端、ラフォーレ原宿」
というナレーションが付きます。
~ジェネレーションギャップ篇 - J-WAVE放映中の森ビルのラジオCMより
https://www.mori.co.jp/radio_cm/
思わず笑ってしまいました。
結局、マスコミは何を訴えたいのだろう?~元旦の社説から [どう受け止めたらいいのか]
年末のラジオ番組の中で、あるコメンテーターが、
「時の流れが速いのか遅いのかよくわからない。いったい今年の初めは何が話題になっていたのだろう。」
という話をされていました。
元旦の新聞各紙の社説を見比べてみました。
〇朝日新聞
「来たるべき民主主義 より長い時間軸の政治を」
・場当たり的政権運営
・シルバー民主主義?
・われらの子孫のため
(気になった部分)
ところが、興味深いデータがある。亀田達也・東京大教授(実験社会科学)と同大大学院生の齋藤美松(よしまつ)さんが昨年夏、東京都文京区の有権者2千人を対象にアンケートをした。
日本の財政赤字や地球温暖化といった「持続可能性」に関わる問題への関心は、高齢層の方が高かった。生まれていない「将来世代の代弁者」の役割を積極的に担う意欲についても、同じ傾向だった。
老人は子どもや大学生に比べ、近視眼的な判断をしにくいという先行研究にも触れつつ、亀田教授は「今の世代と将来世代との間の公平を実現する上で、高齢者の果たしうる役割はありそうだ」と話す。
だとすれば、政治がシルバー民主主義化するとしても、それはお年寄りのわがままというより、政治の側がいい顔をした結果にすぎない可能性がある。
目先の利益にかまける政治、時間軸の短い政治の弊害だろうか。
〇日本経済新聞
「順風の年こそ難題を片付けよう」
「新年を迎え、目標に向けて決意を新たにした方も多いだろう。2018年をどんな年にしたら良いのか。政府と企業の課題を考えてみよう。」
という冒頭から始まり、
・財政・社会保障の姿を
・雇用改革も待ったなし
(気になった部分)
超高齢化社会を乗り切る社会保障と財政の見取り図をきちんと描くことにつきる。近代国家の建設や経済復興にも匹敵する難題だが、夏に政府が決める骨太方針で正面から取り組んでほしい。
団塊の世代が全員、後期高齢者になる25年以降、社会保障支出の膨張を抑えるのはどんどん難しくなる。今後20~30年は生産年齢人口は減るのに後期高齢者は増え続ける時代だ。健康寿命が延びているのに、従来の年齢区分で高齢者への社会保障給付を優遇する仕組みは時代遅れである。
65歳以上の労働力率も高まっている。就労機会をさらに確保して、年金の支給開始を段階的に70歳まで延ばすにはどうしたらいいか、総合対策を検討したらどうか。
〇毎日新聞
「論始め2018 国民国家の揺らぎ 初めから同質の国はない」
・機軸をめぐる試行錯誤
・民主主義の統合機能を
(気になった部分)
日本にとって今年は1868年の明治維新から150年にあたる。その歩みにも、日本の国家意思と国際社会との衝突が刻まれている。
あるべき国家像とは。自らを顧みて問いかけが必要な節目である。
〇読売新聞
「緊張を安定に導く対北戦略を」
・眠っているカネは政策で動かせ
・戦後最大の「まさか」
・「キューバ」を教訓に
・中国との信頼醸成図れ
・国民負担議論の好機
(気になった部分)
多くの国民の間には、少子高齢化に伴う、将来への不安感が蔓延している。それは、若年層ほど切実である。医療・介護・年金制度の長期的な安定こそが、政府が旗を振る「人生100年時代」を安心して迎える前提となる。
社会保障の給付増に合わせ、消費税は、2019年10月に10%とした後、さらなる引き上げが必至だ。新たな「社会保障と税の一体改革」の策定が急務である。
この6年間、衆参両院選が計5回行われた。選挙に勝つため、与党は消費増税を2度延期し、バラマキ色の強い政策を掲げた。
財政健全化の先送りは、もう許されない。国政選挙の予定がない今年は、国民負担を議論する好機だ。秋の自民党総裁選で3選を目指す首相と挑戦者は、社会保障と財政の安定策を競ってほしい。
どの新聞社のお考えがいいのかはよくわかりませんが、個々の「国民の生活」の状況や思いを踏まえた課題解決が見えてこないような。。。。。
このラジオ番組に出演されていたエコノミストの方のお話も「なるほど」「私もそう思う」と納得する部分もあるものの、なぜか「距離感」があり「歯がゆい」。
「時の流れが速いのか遅いのかよくわからない。いったい今年の初めは何が話題になっていたのだろう。」
という話をされていました。
元旦の新聞各紙の社説を見比べてみました。
〇朝日新聞
「来たるべき民主主義 より長い時間軸の政治を」
・場当たり的政権運営
・シルバー民主主義?
・われらの子孫のため
(気になった部分)
ところが、興味深いデータがある。亀田達也・東京大教授(実験社会科学)と同大大学院生の齋藤美松(よしまつ)さんが昨年夏、東京都文京区の有権者2千人を対象にアンケートをした。
日本の財政赤字や地球温暖化といった「持続可能性」に関わる問題への関心は、高齢層の方が高かった。生まれていない「将来世代の代弁者」の役割を積極的に担う意欲についても、同じ傾向だった。
老人は子どもや大学生に比べ、近視眼的な判断をしにくいという先行研究にも触れつつ、亀田教授は「今の世代と将来世代との間の公平を実現する上で、高齢者の果たしうる役割はありそうだ」と話す。
だとすれば、政治がシルバー民主主義化するとしても、それはお年寄りのわがままというより、政治の側がいい顔をした結果にすぎない可能性がある。
目先の利益にかまける政治、時間軸の短い政治の弊害だろうか。
〇日本経済新聞
「順風の年こそ難題を片付けよう」
「新年を迎え、目標に向けて決意を新たにした方も多いだろう。2018年をどんな年にしたら良いのか。政府と企業の課題を考えてみよう。」
という冒頭から始まり、
・財政・社会保障の姿を
・雇用改革も待ったなし
(気になった部分)
超高齢化社会を乗り切る社会保障と財政の見取り図をきちんと描くことにつきる。近代国家の建設や経済復興にも匹敵する難題だが、夏に政府が決める骨太方針で正面から取り組んでほしい。
団塊の世代が全員、後期高齢者になる25年以降、社会保障支出の膨張を抑えるのはどんどん難しくなる。今後20~30年は生産年齢人口は減るのに後期高齢者は増え続ける時代だ。健康寿命が延びているのに、従来の年齢区分で高齢者への社会保障給付を優遇する仕組みは時代遅れである。
65歳以上の労働力率も高まっている。就労機会をさらに確保して、年金の支給開始を段階的に70歳まで延ばすにはどうしたらいいか、総合対策を検討したらどうか。
〇毎日新聞
「論始め2018 国民国家の揺らぎ 初めから同質の国はない」
・機軸をめぐる試行錯誤
・民主主義の統合機能を
(気になった部分)
日本にとって今年は1868年の明治維新から150年にあたる。その歩みにも、日本の国家意思と国際社会との衝突が刻まれている。
あるべき国家像とは。自らを顧みて問いかけが必要な節目である。
〇読売新聞
「緊張を安定に導く対北戦略を」
・眠っているカネは政策で動かせ
・戦後最大の「まさか」
・「キューバ」を教訓に
・中国との信頼醸成図れ
・国民負担議論の好機
(気になった部分)
多くの国民の間には、少子高齢化に伴う、将来への不安感が蔓延している。それは、若年層ほど切実である。医療・介護・年金制度の長期的な安定こそが、政府が旗を振る「人生100年時代」を安心して迎える前提となる。
社会保障の給付増に合わせ、消費税は、2019年10月に10%とした後、さらなる引き上げが必至だ。新たな「社会保障と税の一体改革」の策定が急務である。
この6年間、衆参両院選が計5回行われた。選挙に勝つため、与党は消費増税を2度延期し、バラマキ色の強い政策を掲げた。
財政健全化の先送りは、もう許されない。国政選挙の予定がない今年は、国民負担を議論する好機だ。秋の自民党総裁選で3選を目指す首相と挑戦者は、社会保障と財政の安定策を競ってほしい。
どの新聞社のお考えがいいのかはよくわかりませんが、個々の「国民の生活」の状況や思いを踏まえた課題解決が見えてこないような。。。。。
このラジオ番組に出演されていたエコノミストの方のお話も「なるほど」「私もそう思う」と納得する部分もあるものの、なぜか「距離感」があり「歯がゆい」。