「省モノ」の時代の到来

　今はすごく不景気だそうです　100年に一度の不況だそうですから、おそらくそのすごさはたいへんなのでしょうね
ところで、今、日本の経済を語る中心的な年齢層はおいくつくらい（いくつぐらいの年齢の方）なのでしょうか。。。。。
（特にマスコミの方は。。。。）

終戦とともに高度成長した日本もＧＤＰ第2位の国力まで上り、今は、「豊な国の高原」の中にいるようですね
「歴史は繰り返す」とか「歴史が教えてくれる」と言う言葉があったかどうかはわかりませんが、戦後（太平洋戦争終結後）の日本経済のトレンドの中で、経済とか国民生活の中のキーワードのいくつかを思い出してみませんか。。。。。。特にエポックメーキング（新時代を迎える契機となる事柄）なキーワードを

１．二度の石油ショック（昭和48年（1973年）と昭和54年（1979年））が生んだもの＝「省エネ」

　この時以来、日本には「省エネ」と言う言葉が定着しました
石油価格が安くなった局面でも、生まれてくる製品（たとえば自動車・家電製品等々）には、必ず「省エネ」がテーマとなっています
当時のトイレットペーパーや洗剤などの買占め騒動（トイレットペーパー騒動）や「石油が手に入らないので自殺」という新聞記事がご記憶にある方には、「石油」はトラウマなのかも知れません　「省エネ」は日本社会の永遠のテーマになったのがこの時です

２．バブル崩壊（平成2年（1990年））が生んだもの＝「省経費（省コスト）」

バブルの時代は、低金利・円高・土地価格の上昇・財テク・過熱消費等々に代表されることが起きたはずです　企業も個人も、低金利の資金を利用して土地・財テクに走り、かつ、経費で落とすことによる節税が注目されたのではなかったでしょうか。。。。
バブルの崩壊とともに「始末（倹約）する」と言う国民性が思い出された時期かも知れません
以来、「経費削減」とか「節約」と言う言葉が企業・家計のテーマになってきたはずです
「多経費消費」から「少経費消費」に変わって行ったのです

※「バブル」はプラザ合意（昭和60年9月22日（1985年））以降の急激な円高及び低金利政策に始まり日経平均株価が、平成元年（1989年）の大納会（12月29日）の最高値38,915．87円をピークに急落していくまでの間と考えましょう

３．リーマンショック（平成20年（2008年）9月15日）以降の急激な円高及び世界景気の低迷が生んだもの＝「省モノ」

いわゆるサブプライムショックと言い換えることもできるでしょう

昨今の皆さんのご家庭ではいかがでしょうか？　明らかに「いらないもの」「なくても困らないもの」は敢えて買わない　という行動や考え方が生まれてきたのではないでしょうか　最近では捨てたり壊したりするのも無料ではありませんからそのコストも視野に入れておかなければいけません　それが「省モノ」なのです
最近「車を手放した」とか「何年も同じ車に乗っている」と言う話しをよく聞かれるのではないでしょうか。。。

この「省エネ」や「省経費」や「省モノ」と言うエポックメークに、「高齢化」とか「エコ」とか「少子化」とか「安全」とか「コンプライアンス」（法令順守）などと言う言葉などが時代流れの中で被さりながらマーケットが形作られてきているような気がします　また、これからもこの「省・・・・」を核にしながら動いていくような気がします

ここで注目しておかなければいけないことは、
①この三つのエポックメーキングの渦の中を主役として経験したのは「団塊の世代」であることです
石油ショックは、今から30年ほど前です
バブルの崩壊は、今から20年ほど前です
そして今です

この三つのエポックメークを明確に体験し記憶しているのが団塊の世代（60歳前後の年代）を中心とした年齢層の方々です
ここの世代を外すと人口の多いのは30歳代の方々です　彼らは、石油ショックの前後に生まれたいわゆる団塊ジュニアで、日本の暮らし向きが緩やかな高原状態になりはじめてから育ってきた方々です　
マーケットとしてみる時には、彼らの経験や記憶は小刻みでターム（存続期間）が短いことを念頭に入れておかなければいけません
ただ、サラリーマンとしての団塊の世代は、いわゆる「定年」を迎えビジネスの現場からの撤退を余儀なくされ、所得が増えない世代になってしまいました

②いつまで世界第二位の経済大国であり続けるのかということです
人口規模、生産力の勢い、価格や技術の格差の縮まりなどの状況を考えると、この点は念頭に入れておく必要があります

日本の経済政策や企業の事業計画を考える時、こういったキーワードも整理しながら企業が持続していくための条件を意識した経営が望まれるような気がします

タグ：石油ショック 省エネ バブル崩壊 団塊の世代